「第二の意見」が根づくためには

読売新聞 H15.4.11

医師が出した診断に納得がいかなかったり、他の治療法の可能性も考えてみたい時などに、患者が他の医師に「第二の意見」を求めることを「セカンドオピニオン」という。
米国ではー般的だが、日本ではやっと認知され始めたばかりだ。
　
日本には、患者がいろいろな意見を比較検討した上で結論を出すという習慣があまりないため、「そんなことをしたら主治医に嫌われるのでは」と思う人も少なくないようだ。

その原因の一つには、カルテや検査結果などの医療情報が患者側に十分に開示されていないことがあると思う。
患者も手元に十分な情報があれば、それをもとに他の医師にも聞いてみようという気になるはずだ。

もう一つの原因には、「セカンドオピニオン」という行為そのものが医療保険では、診療報酬の対象となっていないこともあると思う。
意見を求められた医師は、診察データもない上に、診療報酬も請求できないことから、あらためて同じ診察や検査を繰り返すことが少なくない。

たとえば、「特定療養費制度」を活用して、セカンドオピニオンを医療保険で扱えるようにすれば、同じ検査を繰り返すといった負担を患者にかけることも減るはずだ。

セカンドオピニオンが日本の医療の中に根づいていくことを願っている。